「さいた さいた」の作者は誰か――童謡「チューリップ」をめぐる著作者認定と氏名表示権（チューリップ事件・東京高裁平成2年12月18日判決／平成5年3月16日判決）

はじめに

「さいた　さいた　チューリップの　はなが」――誰もが歌ったことのある童謡「チューリップ」。この国民的な唱歌の「作者は誰か」が、公表から半世紀を経て、2つの裁判で争われたことをご存じでしょうか。
昭和初期の幼稚園唱歌は、文部省の方針等により著作者名を表示せず（無名著作物として）公表されることが珍しくありませんでした。そのため時が経つと、「自分が作った」と名乗る人が現れても、それを裏付ける同時代の記録がほとんど残っていない、という事態が生じます。チューリップ事件は、まさにこの構造から生まれた紛争です。

• 第1事件（著作権確認訴訟）：教育音楽家・小出浩平氏が、「チューリップ」の楽曲と歌詞1番は自らの作品だと主張して、作曲者としてJASRACに届け出られていた井上武士氏の相続人らを訴えた事件（小出氏が訴訟係属中に死亡し、遺族が承継）。千葉地裁平成元年2月10日判決（判時1303号122頁）・東京高裁平成2年12月18日判決（判時1376号107頁）は請求を退け、最高裁平成4年1月16日判決で確定しました。
• 第2事件（著作者人格権訴訟）：「チューリップ」「コヒノボリ（こいのぼり）」等6曲の歌詞について、近藤宮子氏が自らが作詞者であることの確認と、作詞者を小出氏として扱ったJASRAC等への損害賠償を求めた事件。東京高裁平成5年3月16日判決（平成元年（ネ）第2844号）〔判決文PDF・裁判所ウェブサイト〕は、近藤氏を作詞者と認め、JASRACの賠償責任も認めました（確定）。

「作った」という直接の証拠がないとき、裁判所はどうやって著作者を認定するのか。そして、著作権管理団体が誤った作者名で管理してしまったとき、誰がどんな責任を負うのか。著作者性をめぐる紛争の基本判例を解説します。

前提知識の整理

• 著作者（著作権法2条1項2号）：著作物を創作した者。創作の事実によって決まり、届出や登録で決まるものではありません。
• 著作者の推定（14条）：著作物の公衆への提供・提示の際に、著作者名として実名が「通常の方法により表示」されている者は、その著作物の著作者と推定されます。あくまで推定なので、反対の証拠があれば覆ります。
• 氏名表示権（19条）：著作者は、著作物の公表に際して、著作者名を表示するかどうか・どう表示するかを決める権利を持ちます。他人の名を作者として表示させる行為は、真の著作者の氏名表示権の侵害となり得ます。
• 著作者の認定は「事実認定」の問題：誰が創作したかは、契約書の解釈のような法律問題ではなく、証拠から過去の事実を認定する問題です。創作から何十年も経った事件では、直接証拠がなく、間接事実（状況証拠）の積み重ねが勝敗を決めます。

第1事件――「楽譜」は証拠にならなかった

事案と争点

小出氏側は、「楽曲は大正11年に赤坂尋常小学校の創立50周年記念奉祝歌として小出氏が作曲し、歌詞1番も昭和5年に小出氏が作詞した」と主張し、その裏付けとして、小出氏作成のガリ版刷りの楽譜を提出しました。争点は端的に、「チューリップ」の著作者を小出氏と認めることができるかです。

裁判所の判断

千葉地裁は、楽譜が大正時代に作成されたものとは認められないとしたうえで、小出氏のその後の行動に着目しました。長期間、多数の出版物で「井上武士作曲」と公にされ、JASRACから井上氏側に使用料が支払われ続けていたのに、

小出はこれに対してチューリップ曲の創作者が自己であることを明らかにするような確固たる措置を講じた形跡がない

（一審判決）
と指摘し、さらに、小出氏自身が編集に関与した雑誌の解説記事で「チューリップ」を「文部省作詞、井上武士作曲」と表示していたことまで認定して、請求を棄却しました。控訴審は、楽譜のインキ成分の鑑定によっても大正時代の作成とは認定できないとしてこれを支持し、上告審も上告を棄却して確定しています。
本当の作者なら採ったはずの行動を採っていない――使用料の受領状況への無関心、長年の他人名義表示の放置、自らの矛盾する表示。こうした「著作者らしからぬ行動」の積み重ねが、著作者性を否定する決定的な間接事実になりました。

第2事件――半世紀後に認められた作詞者

事案と争点

「チューリップ」の歌詞は、昭和7年に日本教育音楽協会発行の「ヱホンシヤウカ」に作者名なし（無名著作物）で掲載されました。実はこの歌詞は、依頼を受けた国文学者・藤村作氏の娘である近藤宮子氏が作詞したものでした。ところが後年、小出氏が作詞者として届出を行い、JASRACは昭和58年、小出氏を作詞者として利用許諾業務を行うことを決定します。近藤氏は、自らが作詞者であることの確認と、氏名表示権侵害による損害賠償を求めて提訴しました。
争点は、①本件歌詞の著作者を近藤氏と認めることができるか、②著作権管理団体であるJASRACに氏名表示権侵害の責任を認めることができるか、の2点です。

近藤氏を作詞者と認めた認定手法

東京高裁は、昭和6年当時の唱歌編纂の経緯、近藤氏の父・夫と教育音楽協会関係者との関係、作詞の動機・経緯に関する供述の具体性、そして作詞者である旨の新聞報道以降の一貫した行動を丁寧に積み上げ、次のように結論づけました。

本件歌詞の作詞者は被控訴人であるとの事実を優に推認することが可能というべきである

（控訴審判決。「被控訴人」は近藤氏）
第1事件とちょうど裏返しの構図です。具体的で合理的な創作経緯の供述と、作者としての一貫した行動が、直接証拠のない半世紀前の創作事実を推認させました。

JASRACの責任――管理団体の「著作者決定」に伴う注意義務

本判決のもう一つの重要判示が、著作権管理団体の責任です。東京高裁は、著作権者の権利擁護を目的とするJASRACにとって著作者の確定は業務の出発点をなす重要事項であるとしたうえで、次の規範を示しました。

音楽著作権の管理契約等の締結に当たって、著作者の確定に疑義が存し、控訴人協会において通常要求される職務上の注意義務を尽くしたならば著作者でないことが判明し得たにもかかわらず右注意義務を怠った場合はもとより、右注意義務を尽くしてもなお著作者であることに疑義が残存するにもかかわらず右疑義ある者を著作者と確定して取り扱うことは、特段の事情がない限り、違法となるというべきであり、これによって真実の著作者について生じた損害を賠償する義務があるというべきである。

（控訴審判決。「控訴人協会」はJASRAC）
そして、JASRACが小出氏を作詞者と決定すれば、許諾を受けたレコード会社や出版社が歌詞の利用に際して「作詞・小出浩平」と表示することは必然である以上、その決定は「情を知らない出版社等をして被控訴人の氏名表示権を侵害させる結果を招来する」として、JASRACの著作者決定行為自体を違法とし、小出氏側と連帯して慰謝料（合計150万円。うち120万円がJASRACとの連帯部分）の支払を命じました。

14条の推定は「決め手」にならなかった

JASRACは、雑誌に「作詞・小出浩平」と表示して公表された事実があるから、著作権法14条により小出氏が著作者と推定される、その推定に従った決定に誤りはない、と反論しました。裁判所は、無名で公表された著作物であっても後の実名表示に14条の推定が働くこと自体は認めつつ、近藤氏を作詞者とする書籍の記載も存在した以上、推定によっても疑義は解消されていなかったとして、この反論を退けています。対立する著作者名の表示が併存する場面では、14条の推定は紛争の決め手にならない――実務上重要な指摘です。

意義と射程

第1に、著作者認定の実務の基本形を示した判例です。著作者の認定は一般の事実認定の問題であり、創作の直接証拠がない事案では、①創作経緯に関する供述の具体性・合理性、②当時の客観的状況との整合性、③その後の「作者としての行動」（使用料への対応・他人名義表示への異議・氏名表示への態度）という間接事実の総合で決まります。2つのチューリップ訴訟は、この枠組みで正反対の結論（小出氏＝否定、近藤氏＝肯定）に至った、格好の対照例です。
第2に、著作権管理団体の著作者決定に注意義務を課しました。届出に基づいて機械的に処理すれば足りるのではなく、疑義があるのに一方を著作者と確定して扱えば違法となり得る――この判断は、著作権等管理事業者の実務における作品届の審査のあり方に影響を与えています（田中豊編『判例でみる音楽著作権訴訟の論点80講』354〜355頁は、管理団体の決定が第三者の表示を必然的に左右する構造に着目した責任構成と分析します）。
第3に、現代の著作者性紛争にも通じます。ゴーストライター、バンドや制作チーム内での作者クレジット、生成AI時代の創作関与の立証――「誰が作ったか」の争いは今も絶えません。名義と実態がずれたまま時間が経つほど立証は困難になるという本件の教訓は、佐村河内事件（ゴーストライター問題）などの現代の紛争にもそのまま妥当します（当サイトの解説記事「ゴーストライター契約と著作権」もご参照ください）。

実務への影響・ポイント

• 創作の記録を同時代に残すことがすべての出発点です。草稿・デモ・メール・日付のあるデータなど、創作過程の記録は、何十年後の紛争でも決定的な価値を持ちます。
• 他人名義の表示を見つけたら、放置しないこと。「確固たる措置を講じた形跡がない」ことは、著作者性を否定する方向の強力な間接事実として扱われます。異議を述べた記録（内容証明等）を残すべきです。
• 無名・変名での公表には後日のリスクがあります。あえて名を出さない場合も、自分が作者であることを証明できる資料を手元に保全しておく必要があります。
• 管理団体・プラットフォームへの届出は「著作者を決める」ものではありません。届出や登録があっても創作の事実がなければ著作者にはなれず、逆に、疑義のある届出をそのまま通した管理団体は責任を問われ得ます。

まとめ

童謡「チューリップ」をめぐる2つの判決は、著作者の認定が「作者らしい行動」の積み重ねという事実認定で決まること、そして著作権管理団体の著作者決定には注意義務が伴うことを示した、著作者性紛争のリーディングケースです。国民的な歌の作者が半世紀後にようやく法的に確定したという事件の経過そのものが、創作の記録と氏名表示の大切さを物語っています。

出典・参考判例

• 東京高判平成5年3月16日判時1457号59頁（平成元年（ネ）第2844号）〔チューリップ著作者人格権侵害事件控訴審・確定〕　判決文PDF・裁判所ウェブサイト
• 東京地判平成元年8月16日判時1322号45頁〔同第一審〕（裁判所ウェブサイト未登載）
• 千葉地判平成元年2月10日判時1303号122頁・判タ700号242頁（昭和58年（ワ）第558号・第1102号）〔チューリップ著作権確認事件第一審〕（裁判所ウェブサイト未登載）
• 東京高判平成2年12月18日判時1376号107頁（平成元年（ネ）第607号）〔同控訴審〕（裁判所ウェブサイト未登載）
• 最判平成4年1月16日（平成3年（オ）第526号）〔同上告審・上告棄却〕（裁判所ウェブサイト未登載)

参考文献

• 田中豊編『判例でみる音楽著作権訴訟の論点80講』（日本評論社、2019年）50〜58頁・348〜357頁〔鈴木道夫〕
• 半田正夫＝松田政行編『著作権法コンメンタール1』（勁草書房、2009年）663頁〔三山裕三〕（著作権法14条）

※本記事は一般的な情報提供を目的とするものであり、個別の事案に対する法的アドバイスではありません。具体的な問題については弁護士にご相談ください。

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